完全競争市場の需要と供給 物品税の非効率性を見てみよう!
どうもこんにちは。
1日で2本ブログ書いてますがハッスルしすぎて毎度のごとく燃え尽き症候群にならないか心配です苦笑。
今回は簡単な需要と供給のモデルを軽くいじってみたいと思います。実は現在、慶應のマクロ経済で需要と供給の話をしてまして(若干ミクロっぽい内容よな・・・)今回はそのアウトプット的な感じになると思います。
では、まずは今回の主役に登場していただきましょう。。。
グラフが雑なのは許してください・・・それと今回は完全競争市場を想定しています。
今回はこやつをこねこねいじっていきたいと思います。
もっと細かく言うと、P*より上の緑の部分が消費者余剰、下の緑の部分が生産者余剰で、それが合わさって総余剰と呼んでいるわけですね。
では、ここに試しに物品税をかけていくとしましょう。
まず物品税の種類について知っていく必要があります。実は物品税には2種類あり、従量税と従価税というものがあります。
従量税というのはその名の通り生産量に対してかかる税のことです。有名どころだと酒税ですかね。一方で従価税というのは価格に応じてかかる税のこと。消費税が有名ですね。
このあと先ほどのグラフに物品税をかけていくのですが、先に説明してしまうと物品税は供給曲線を上にシフトさせる効果を持ちます。(人によっては需要曲線をシフトさせると説明する人もいるとか)その際、従量税だと真上にシフト、従価税だと上にかつ反時計回りに(角度が急に)シフトします。従価税は説明が面倒なので今回は従量税で説明します。
先ほどのグラフに従量税(t)をかけてみました。
従量税をかけたことによって供給曲線がt分だけ上にシフトしています。
ここで、新しい均衡価格はP1になっていることがわかります。一方で生産者が受け取る価格はP2です。なぜならP1の価格にはtだけ税金がかかっているので、P1から差し引かなければならないからです。
この時、驚くべきことが起こります。まず、総余剰はP*を頂点とした三角形からP1を頂点とする三角形に減少しています。また、ここで税金はt×Q1の平行四辺形となっています。
では、Q*とQ1の余った三角形は何かというと死荷量です。要するに、ムダです。
仮に政府が適切に税金を徴収しそれを消費者に還元しても、税金をかけなかったときより総余剰は減少してしまうのです!!!
付け加えると、政府は税金を消費者に適切に還元するのは現実的ではありません。そのため、税金をかけるという行為は実はかなりの死荷量、ムダを生み出してしまっているのです。
ところで、このt×Q1分の税金は誰が負担しているのでしょうか。政府に税金を納めるのは供給者ですが、税金は実際に販売されている価格に転嫁されていますから消費者も負担しています。
負担の割合はグラフに表してみるとわかりやすいです。
生産者は本来税金がかかっていなければP*の収益が得られたところがP2に減少しています。そのため生産者の負担は(P*-P2)×Q1です。一方で消費者は税金がかかっていなければP*の費用で済んだはずがP1に増加しています。そのため消費者の負担は(P1-P*)×Q1となっています。
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